スタッフ柿崎社長ブログ

地球はどうなるのか?

新年明けましておめでとうございます。

今年1月20日いよいよ第47代アメリカ大統領にドナルド・トランプ氏が就任します。

彼の選挙スローガンは、

Make America  Great  Again  (アメリカ合衆国を再び偉大な国にする)

でしたが、これからの4年間どのような政策が遂行されるのか、世界は就任前から注目しています。

アメリカ大統領は、一国のトップではありますが、世界に及ぼす影響は絶大であることは、誰しもが認める事だと思います。

私は、特に懸念しているのが地球温暖化対策です。

昨年11月25日、アゼルバイジャンで開かれていた気候変動枠組み条約第29回締約国会議(COP29)は、発展途上国の温暖化対策のため、先進国が2035年までに官民合わせて少なくとも年3千億ドル(約46兆4千億円)を支援するとの目標で合意しました。これは、年1千億ドルという現行目標の3倍に当たる数値です。その背景には、世界の温室効果ガスの排出量が増え続け、産業革命以来の気温上昇を1.5度に抑えるという目標達成が絶望的ともいえる現状があるからです。

日本は、二酸化炭素排出量は2020年のデータで世界第5位の3.2%、国別一人当たりの排出量は世界第4位の7.9トンです。私たちは、大排出国としての責任を自覚して、脱化石燃料で後れを取る状況からの脱却に向けて真剣に取り組まなければなりません。

そんな折に、「気候変動は嘘だ」として、パリ協定からの離脱を表明している米国のトランプ氏が次期大統領に就任することは、この会議でもその影響を非常に危惧しています。

とはいえ、米国の後退を理由に対策を停滞させることは許されません。米国という一大拠出国が不在となることで、日本は今後さらなる支援をする必要があると思います。

コスモホーム通信93号の社長コラムで取り上げた、2021年1月9日に放映されたNHKスペシャル「暴走する温暖化“脱炭素”への挑戦」を改めて観ました。

この番組の結論は、2030年までに地球温暖化対策をしなければ、温暖化は後戻り出来ないと警鐘しています。あとたった6年しかありません。その大切な6年のうち4年は、アメリカは逆の経済対策をやるようです。

2021年は、環境対策が前向きなバイデン大統領が就任するという事で、希望的な内容が放映されていました。しかし今は、真逆です。

私たちが住むこの地球は、いったいどうなってしまうのでしょうか?

 

2025年01月08日更新